これから大きく変わる省エネ性能とその対策
2012年12月(平成24年)低炭素建築物認定制度、2013年10月(平成25年)改正省エネルギー法が施行されました。これからは、各物件ごとに詳細な計算、根拠提示が必要となります。計算根拠、関連図面も増え、大変ボリュームが増えます。
また、新しく評価される「1次エネルギー消費量」では、給湯器、冷暖房、照明器具などの仕様、効率などの性能も明確にしなければなりません。
平成27年4月1日からは完全にこの基準が適用されます。性能表示制度の評価基準も見直され、フラット35、長期優良住宅、低炭素認定住宅など優遇措置を受ける場合、この基準に従った評価判断がされます。
現在の省エネルギー水準(次世代省エネルギー基準)を最低レベルと考え、まずその水準にすべての新築住宅を適合させる誘導措置の段階で2020年の義務化から2030年……2050年と段階的に大きく基準が引き上げられていきます。
今後、自動車の燃費のように、家のエネルギー消費量・家の燃費が表示され、注目されるようになっていくでしょう。
それまでに新しい基準について学び、効率的な省エネ化の手法、考え方、施工について対策を練る必要があります。
住宅の省エネ化はこれまでと大きく違い、様々な角度から対策をとらなければいけません。
広い範囲での基本知識、設計、施工精度が必要とされます。